転職して今よりも年収が下がったらどうしようと不安になる人も多いのではないでしょうか。
この記事では、アンケート調査をもとに転職による年収変動や、年収が下がった人の割合、転職の満足度を紹介します。
転職で年収が下がらないためのポイントや、年収が下がっても転職すべき動機についても解説しているので、参考にしてみてください。
転職で年収が下がる人は4割|直近の転職による年収変動をアンケート調査
転職による年収変動について、ランダムに選んだ10代から60代までの男女446人に以下のアンケートを実施しました。
- 転職で年収が上がった人・下がった人の割合
- 転職による年収変動額別の人数
- 転職の満足度
- 転職活動時の転職エージェントの利用有無
- 転職における年収の重要度
- 転職で年収が下がる許容範囲
結果について詳しく解説します。
転職で年収が上がった人・下がった人の割合
転職で年収が上がった人と下がった人の割合を、全体、年代別と男女別に分けて調査しました。
- 【全体】転職で年収が上がった人・下がった人の割合
- 【年代別】転職で年収が上がった人・下がった人の割合
- 【男女別】転職で年収が上がった人・下がった人の割合
結果をそれぞれ見ていきます。
【全体】転職で年収が上がった人・下がった人の割合
転職で年収が上がった人と下がった人の全体の割合は以下の通りです。
割合 | |
---|---|
年収が上がった | 45.5% |
年収が下がった | 41.5% |
年収変動なし | 13.0% |
全体の年収変動としては、年収が上がった人と下がった人の割合はどちらも約4割と同程度という結果になりました。
かつての終身雇用の考え方は変わり、近年では転職を考える人が増えていますが、年収が上がった人の割合は全体の45.5%であることから、「転職=年収が上がる」とは言い切れないことが分かります。
【年代別】転職で年収が上がった人・下がった人の割合
転職で年収が上がった人と下がった人の年代別の割合は以下の通りです。
年収が上がった | 年収が下がった | 年収変動なし | |
---|---|---|---|
20代 | 53.6% | 32.0% | 14.4% |
30代 | 44.8% | 45.3% | 9.9% |
40代 | 44.6% | 39.2% | 16.2% |
50代 | 20.0% | 60.0% | 20.0% |
60代 | 12.5% | 87.5% | 0% |
年収が上がった人は20代が最も多く、年代が上がるにつれ年収が下がった人の割合が増えています。若い世代はキャリアを形成している段階であり、年収の伸びしろが多く、年収アップの割合が多いと言えるでしょう。
50代以上になると年収が下がる人の割合が増えており、雇用形態の変化や前職より役職や階級が下がるケースが要因として考えられます。
【男女別】転職で年収が上がった人・下がった人の割合
転職で年収が上がった人と下がった人の男女別の割合は以下の通りです。
年収が上がった | 年収が下がった | 年収変動なし | |
---|---|---|---|
男性 | 50.2% | 38.8% | 11.0% |
女性 | 39.3% | 45.0% | 15.7% |
年収が上がった人の割合は男性のほうが多い結果となりました。管理職に就く割合はいまだ男性の方が多いことや、女性は結婚や出産などのライフイベントによる休職やブランク期間が発生しやすいことが要因として考えられます。
転職による年収変動額別の人数
転職による年収変動額別の人数を、年収が上がった人と下がった人に分けて調査しました。
- 【転職で年収が上がった人】変動額別の人数
- 【転職で年収が下がった人】変動額別の人数
【転職で年収が上がった人】変動額別の人数
転職で年収が上がった人の変動額別の人数は以下の通りです。
年収が上がった金額 | 票数(割合) |
---|---|
50万円未満 | 90票(44.3%) |
50万円以上〜100万円未満 | 56票(27.6%) |
100万円以上〜150万円未満 | 22票(10.8%) |
150万円以上〜200万円未満 | 13票(6.4%) |
200万円以上〜250万円未満 | 10票(4.9%) |
250万円以上〜300万円未満 | 3票(1.5%) |
300万円以上〜350万円未満 | 6票(3.0%) |
350万円以上〜400万円未満 | 2票(1.0%) |
400万円以上〜450万円未満 | 0票(0%) |
450万円以上〜500万円未満 | 0票(0%) |
500万円以上 | 1票(0.5%) |
年収が上がった人における変動額は100万円未満が全体の7割を占めています。全体の割合から見ても転職で年収を200万円以上と大幅に上げることは難しいと言えます。
【転職で年収が下がった人】変動額別の人数
転職で年収が下がった人の変動額別の人数は以下の通りです。
年収が下がった金額 | 票数(割合) |
---|---|
50万円未満 | 81票(43.8%) |
50万円以上〜100万円未満 | 50票(27.0%) |
100万円以上〜150万円未満 | 32票(17.3%) |
150万円以上〜200万円未満 | 8票(4.3%) |
200万円以上〜250万円未満 | 5票(2.7%) |
250万円以上〜300万円未満 | 0票(0%) |
300万円以上〜350万円未満 | 1票(0.5%) |
350万円以上〜400万円未満 | 2票(1.1%) |
400万円以上〜450万円未満 | 0票(0%) |
450万円以上〜500万円未満 | 1票(0.5%) |
500万円以上 | 5票(2.7%) |
年収が下がった人の金額として100万円未満が全体の7割を占めています。年収が100万円~150万円下がる人も約2割を占めており、未経験職種への転職や、規模の小さい企業に転職した場合には大きく年収が下がってしまうことが要因として考えられます。
転職の満足度
転職満足度のアンケート結果は以下の通りです。
満足している | やや満足している | やや不満がある | 不満がある | |
---|---|---|---|---|
年収が上がった人 | 38.9% | 49.8% | 7.9% | 3.4% |
年収が下がった人 | 15.1% | 43.2% | 27.6% | 14.1% |
年収変動がなかった人 | 20.7% | 60.3% | 15.5% | 3.4% |
年収が上がった人や変動がなかった人においては、転職に満足している人は8割以上と高い割合を占めています。
一方で年収が下がった人は転職に満足している割合が減り、約4割が不満を持っていることが分かりました。
年収が上がるほど転職の満足度は上がりやすいと言えるでしょう。
転職活動時の転職エージェントの利用有無
転職活動時の転職エージェント利用有無の調査結果は以下の通りです。
利用した | 利用していない | |
---|---|---|
年収が上がった人 | 38.4% | 61.6% |
年収が下がった人 | 29.7% | 70.3% |
年収変動がなかった人 | 27.6% | 72.4% |
年収が下がった人と比較し、年収が上がった人の方が転職エージェントの利用率が高い結果になりました。
しかし、年収が上がった人の中でも転職エージェント利用率は全体の4割程度にとどまります。
転職エージェントを活用しなくても年収アップすることは十分可能ですが、年収に重きを置いている場合は少しでも成功率を上げるために転職エージェントを利用するといいでしょう。
転職における年収の重要度
転職における年収の重要度のアンケート結果は以下の通りです。
割合 | |
---|---|
最重要である | 17.5% |
最重要ではないが重要である | 76.5% |
特に重要ではない | 6.1% |
転職において年収が重要だと感じる人は全体の9割以上と、多くの人が年収を重視しています。
「最重要ではないが重要である」と回答した人は76.5%を占めており、年収以外の理由で転職する人も、年収の重要性を感じている人が多いことが分かります。
転職で年収が下がる許容範囲
転職で年収がどこまで下がるのを許容できるか調査した結果は以下の通りです。
票数(割合) | |
---|---|
許容できない | 146票(32.7%) |
50万円未満 | 194票(43.5%) |
50万円以上〜100万円未満 | 70票(15.7%) |
100万円以上〜150万円未満 | 17票(3.8%) |
150万円以上〜200万円未満 | 6票(1.3%) |
200万円以上〜250万円未満 | 6票(1.3%) |
250万円以上〜300万円未満 | 2票(0.4%) |
300万円以上〜350万円未満 | 0票(0%) |
350万円以上〜400万円未満 | 1票(0%) |
400万円以上〜450万円未満 | 0票(0%) |
450万円以上〜500万円未満 | 0票(0%) |
500万円以上 | 4票(0.9%) |
年収が下がることが許容できない人の割合は3割程度で、許容できても50万円未満という人が多く占めています。
転職において年収は重要項目であり、年収が下がる転職は避けたいと感じる人が多いと言えるでしょう。
転職で年収が下がるケース
転職で年収が下がるケースには以下の原因が挙げられます。
- 未経験の分野や職種へのジョブチェンジ
- 前職より役職や階級が下がる
- 面接時の交渉がうまくいかない
- 転職先企業からの評価が低い
- 業界や企業研究が不十分
- 残業時間が減る
- 賞与や手当などの給与制度が異なる
- 人事評価の方法が異なる
- U・I・Jターンでの転職
詳しく解説します。
未経験の分野や職種へのジョブチェンジ
転職で年収が下がるケースには、未経験の分野や職種へジョブチェンジした場合が挙げられます。
未経験の分野でも通用するスキルを持っていれば、年収を維持することは可能ですが、一般的に未経験であれば年収は下がりやすい傾向にあります。
他の社員に比べて業界の経験や知識が少ないことから、低い給与ベースでスタートとなるケースが多いです。
未経験では即戦力となれる可能性も低く、活躍も未知数であることから、初年度は年収が下がる可能性が高いことを覚えておきましょう。
前職より役職や階級が下がる
転職で年収が下がるケースの2つ目は、前職より役職や階級が下がる場合です。
20〜30代であればキャリアを積んでいる最中だと考えられますが、40代を超えて経験を重ねてきた人であれば、転職によって役職が下がる可能性が高いです。
年齢的な問題や役職の空き状況など、転職先のニーズに合致しなければ、年収低下もやむを得ない場合があります。
特に40代以上の人は役職変更による年収の低下は、あらかじめ考慮しておきましょう。
面接時の交渉がうまくいかない
転職での面接時の交渉がうまくいかないと年収が下がる可能性があります。転職先との面接時には希望年収を聞かれる場合が多いです。
例えば今の年収が500万円だったとして、50万円アップの550万円を希望しても、自分の経験とスキルに見合っていなければ、企業が550万円で採用する価値はないと判断されます。
結果的に年収を下げざるを得ない状況も考えられるので、企業規模と自分のスキルに相応した年収交渉が大切です。
転職先企業からの評価が低い
転職で年収が下がるケースとして、転職先企業からの評価が低い場合が挙げられます。現職で活躍できるスキルを持っていても、転職先で通用するとは限りません。
以下のような、どの企業でも通用するスキルを磨くことが大切です。
- コミュニケーション能力
- 問題解決力
- マネジメント能力
- 専門知識
転職先で結果が出せなければ評価が低くなり、結果的に年収が下がってしまう可能性もあります。
業界や企業研究が不十分
転職で年収が下がるケースには、業界や企業研究が不十分なことが原因として挙げられます。
企業側にはどんな課題やニーズがあって、どのような人材を募集しているのかなど、応募先の企業について研究することは非常に重要です。
そして、自分にはどんな経験やスキルがあって、企業にどう貢献できるのか自己分析をして掘り下げていくことで年収アップのチャンスが広がります。
企業研究を怠ってしまい、なんとなく選考に臨んでしまう人ほど、年収が上がらない傾向があります。
残業時間が減る
転職で年収が下がる事例として、残業時間が減るケースも挙げられます。近年では「働き方改革法」により各企業で残業時間を減らす動きが加速しています。
転職先が残業時間に厳しく、労働時間を減らす動きが強い企業であれば、基本給が同じでも結果的に年収が下がってしまうケースが多いです。
転職先の平均残業時間についても事前に確認しておきましょう。
賞与や手当などの給与制度が異なる
転職で年収が下がるケースの7つ目は、賞与や手当などの給与制度が異なることです。
企業の待遇や給与制度は年収に直結します。例えば転職先で歩合制を導入している場合、基本給に出来高が加算されるので、成果を出さなければ年収増加は望めません。
また、賞与に関しても、企業によって「○○ヶ月分」と定める基準が異なるため、受け取れる額に大きな差が生じる可能性があります。
年収低下を回避したければ、基本給だけでなく各種手当や賞与、評価制度まで全体的に把握してから判断しましょう。
人事評価の方法が異なる
転職で年収が下がる事例として、人事評価の方法が異なるケースも挙げられます。
人事評価は個人目標の設定やフィードバック、面談などで従業員の業績を評価するのが一般的です。
人事評価の方法は企業によって異なり、業績を重視したり、能力を重視したりさまざまです。
人事評価の方法と自分の仕事の進め方が合致しない場合、自分では成果を出しているつもりでも良い評価をもらえない可能性もあります。
人事評価は賞与額や昇給額に影響するので、人事評価が低ければ昇給が望めず、生涯年収が減ってしまう場合もあるでしょう。
U・I・Jターンでの転職
転職で年収が下がるケースの最後は、U・I・Jターンでの転職をした場合です。一般的に都市部の企業の方が給与水準は高く、地方の企業は低い傾向にあります。
U・I・Jターンで地方に転職したい人は、今よりも年収が下がることを考慮しておく必要があります。
ただし、地方の方が物価が安く、相対的に生活水準は変わらないと感じる人が多いのも事実です。
年収が下がる転職をするべきか迷うときの注意点
年収が下がる転職をするべきか迷うときの注意点を3つ解説します。
- 「年収」ではなく「生涯年収」で考える
- 自分に最低限必要な年収がいくらかを考える
- 見切り発車で決定しない
ひとつずつ見ていきましょう。
注意点①「年収」ではなく「生涯年収」で考える
年収が下がる転職をするべきか迷うときの注意点の1つ目は、「年収」ではなく「生涯年収」で考えることがポイントです。
生涯年収を上げるには、この先市場価値が高くなりそうな経験やスキルを身につけることが大切です。
例えば、市場価値が高くなりそうなスキルの例として以下が挙げられます。
- DX推進スキル
- プログラミングスキル
- リーダーシップ
- 論理的思考力
経験やスキルを身につけるためには未経験の業界に入ることも必要になります。一時的に年収が下がるのは覚悟して、スキルを身につけながら生涯年収を上げる選択をするのもひとつの手段です。
注意点②自分に最低限必要な年収がいくらかを考える
年収が下がる転職をするべきか迷うときの注意点として、自分に最低限必要な年収がいくらかを考えましょう。
年収が下がることを許容すると言っても、生活できなくなるほどの年収低下は避けなければなりません。
結婚や育児などのライフイベントも考慮しながら、最低限いくらの収入があれば生活できるのかを把握しておきましょう。
注意点③見切り発車で決定しない
年収が下がる転職をするべきか迷うときの注意点の3つ目として、見切り発車で決定しないようにしましょう。
「とりあえず応募して面接を受けよう」という見切り発車な転職活動はおすすめしません。
転職する前には必ず転職の「目的」を決めておく必要があります。転職の目的は、何を解決するために転職するかを軸に考えましょう。
- 年収が下がらないこと
- 自分に向いている仕事をすること
- 適切な労働時間を確保すること
転職活動では自己分析を徹底して、転職で叶えたいことの優先順位を明確にしておくことが重要です。
年収が下がっても転職するべきかの判断基準
年収が下がっても転職するべきか迷っている場合は、以下の基準で判断しましょう。
- 生活できる給与水準か
- 転職後に年収が上がる余地はあるか
- 年収の減少を上回る魅力があるか
- 年収の減少額が「1割減」に収まるか
詳しく解説します。
生活できる給与水準か
年収が下がっても転職するべきかの判断基準の1つ目は、生活できる給与水準かどうかです。
転職によって年収よりも重視したいことがある場合、生活水準を把握できていれば年収低下も許容できるはずです。
また、将来的に結婚、子育て、教育などのライフイベントが想定される場合は、今の生活水準とセットで考えておくことが大切です。
今の生活水準を維持するだけでなく、将来的にいくらの収入があれば安心できるかを考えておきましょう。
転職後に年収が上がる余地はあるか
年収が下がっても転職するべきか迷ったときは、転職後に年収が上がる余地があるかどうかを判断基準としましょう。
初年度の年収が下がるとしても、入社後に成果を上げて昇給や昇格を重ねることで、数年後に年収アップを叶えられるケースは多いです。
応募の前には「この年齢・ポジションの社員は年収○○万円」というモデルベースを確認しておくと、具体的に将来を想定して考えられるはずです。
入社後の年収の上がり幅や生涯年収など、長期的な目線で検討しておきましょう。
年収の減少を上回る魅力があるか
年収が下がっても転職するべきかの判断基準の3つ目は、年収の減少を上回る魅力があるかどうかです。
例えば、以下のように転職で実現できる希望がある場合は前向きに検討してみても良いでしょう。
- 初年度に年収が下がっても、経験を積んで年収アップさせられる
- 退職金などの福利厚生が充実しているため収支が吊り合う
- ワークライフバランスを重視できる
年収だけでなく、転職先で実現したい希望も考えながら、転職活動を進めてみましょう。
年収の減少額が「1割減」に収まるか
年収が下がっても転職するべきかの判断基準の最後は、年収の減少額が「1割減」に収まるかどうかです。
世帯収入が高く、固定費がかからない等の要素がない場合、一般的には年収の減少幅が1割を超えると、生活水準を低下させてしまう可能性が高まります。
そのため、年収が下がっても転職すると判断する目安は、1割減までを念頭に置いてよく考えましょう。
年収が一時的に下がっても転職を選択する人に多い動機
年収が一時的に下がっても転職を選択する人に多い動機には以下が挙げられます。
- やりたい仕事ができる
- 将来性のある業界や企業を選ぶ
- 自分に合った業界や職種を選ぶ
- 長期のキャリアビジョンが明確にある
- 新しいチャレンジをしたい
年収が下がっても転職する人は、年収はあくまでも希望条件の1つと捉えています。
他にやりたい仕事に就くことや働き方の見直しなど、何を実現したいかによって優先順位が変わるからです。
転職で自分の希望が実現できるなら、年収が下がることは必ずしも悪いことではありません。
転職後に一時的に年収が下がるとしても、長期的に市場価値が高い経験を積んだほうがよいという考え方もあります。
転職で年収を下げないためのポイント
転職で年収を下げないためのポイントを8つ解説します。
- 平均年収が高い業界を選ぶ
- 成長が見込まれる業界を選ぶ
- 経験・スキルが活かせる業界を選ぶ
- 外資系のような成果主義の企業を選ぶ
- 需要があるスキルや資格を取得する
- 自身の市場価値を把握する
- 売り込みを意識して転職活動する
- 転職エージェントを活用する
ひとつずつ見ていきましょう。
平均年収が高い業界を選ぶ
転職で年収を下げないためのポイントの1つ目は、平均年収が高い業界を選ぶことです。
平均年収が高い業界には以下が挙げられます。
- 金融業界
- 保険業界
- IT、通信業界
- 電気、ガス、水道業界
- コンサルティング業界
今の職種のままでも業界を変えれば年収アップが可能です。現職の業界の平均年収がよりも給与の高い業界へ転職するのもひとつの手段です。
成長が見込まれる業界を選ぶ
転職で年収を下げないためには、成長が見込まれる業界を選ぶことがポイントです。
成長が見込まれる業界であれば、会社の業績も上がりやすく、年収増加も期待できるでしょう。
特に、IT業界やWeb広告業界、電子部品・半導体業界などは今後も伸びていくと考えられます。
成長が見込まれる業界で通用するスキルを磨くこともポイントです。
経験・スキルが活かせる業界を選ぶ
転職で年収を下げないためには、経験・スキルが活かせる業界を選びましょう。
企業にニーズのあるスキルを活かして貢献することは、年収を上げる方法のひとつです。
スキルを活かせる業界を選ぶためには、自己分析をして自分のスキルの棚卸しをすることが非常に重要です。
転職活動の際は、自己分析を入念に行いましょう。
外資系のような成果主義の企業を選ぶ
転職で年収を下げないためのポイントの4つ目は、外資系のような成果主義の企業を選ぶことです。
インセンティブ制度を導入している企業や、年齢に関わらず実績を出して昇進できる企業であれば、年収の大幅アップも見込めます。
例えば日系企業では年功序列で、年齢が上がるにつれて収入がアップする企業が多いです。
一方で外資系企業では、日系企業より給与が高く設定されており、成果主義である傾向が強いです。
成果と収入を直結したい人は、外資系企業への転職も視野に入れてみましょう。
需要があるスキルや資格を取得する
転職で年収を下げないためのポイントとして、需要があるスキルや資格を取得しましょう。
社会的需要が高いスキルを持っていれば、転職で年収が下がる可能性が低く、高年収を得やすいです。
例えば、以下のスキルは社会的な需要が高く評価される傾向があります。
- IT・プログラミングスキル
- 会計能力
- 英語力
また、1つのスキルを磨くだけでなく、ITと英語力など複数のスキルを組み合わせる「スキルセット」ができれば、さらに市場価値が高められるでしょう。
自身の市場価値を把握する
転職で年収を下げないためには、自身の市場価値を把握することがポイントです。
転職における市場価値とは、企業や社会からどのくらい必要とされているかのレベルや、企業が求めるニーズにどの程度合致しているかを示します。
自身の経験やスキルを評価してくれる企業を選ぶことができれば、転職年収が下がる可能性は低くなります。
そのために、転職における自身の市場価値を正しく把握することが不可欠です。
売り込みを意識して転職活動する
転職で年収を下げないためのポイントとして、売り込みを意識して転職活動をしましょう。
転職活動は、自分のスキルを企業に売り込む「営業活動」とも捉えられます。
企業にスキルをアピールしたとき、「あなたのスキルであれば、この程度の金額が出せます」と企業側から年収を提示される場合もあります。
「企業が払う年収に見合ったスキルの売り込み」を意識して転職活動を進めることがポイントです。
転職エージェントを活用する
転職で年収を下げないためのポイントの最後は、転職エージェントを利用することです。
転職エージェントは、求人紹介や応募書類の添削、選考対策などの転職活動のサポートを無料で受けられるサービスです。
高待遇の非公開求人を持っていることも多いので、あなたのスキルを判断して年収アップができる求人紹介も受けられます。
また、模擬面接や書類の添削も対応してもらえるため、転職エージェントを利用することで、選考の通過率を上げることが可能です。
年収アップを狙うためにも転職エージェントは有効なので、ひとりでの転職活動が不安な人は、利用を検討してみましょう。
転職で年収が下がることへのよくある質問
転職で年収が下がることへのよくある質問に回答します。
年収が100万円下がる転職はあり?
年収が100万円下がっても、生活水準が下がらなかったり、年収低下を補える希望が叶えられたりする転職であるかを判断しましょう。
年収が100万円下がることで生活できなくなるのであれば、おすすめしません。将来的な年収アップやスキルアップなどの長期的な視野を広げることも重要です。
20代の転職は年収が下がる?
20代で経験が浅く、未経験業界に転職する場合は、年収が下がる可能性が高いです。
企業側は経験の浅い20代を中途採用する場合、長期的に教育しようと考えるため、転職後は年収を低く設定する傾向があります。
ただし、即戦力になれるスキルを持っていれば、20代が転職で年収を上げることも十分可能です。
30代の転職は年収が下がる?
30代の転職では、持っているスキルや経験により年収が下がるかが決まります。
企業は30代を中途採用する場合、即戦力を期待しているので、豊富な経験やスキルで入社後すぐに活躍できる人は高い年収を払う傾向があります。
さらにマネジメント能力やリーダーシップを発揮できる人だと、管理職で採用される場合もあり、大幅な年収アップも可能です。
転職で年収が下がると後悔する?
年収を上げたい目的で転職活動をしていた人は、転職で年収が下がれば後悔するでしょう。
転職の目的は人それぞれであり、必ずしも年収アップだけが目的ではありません。
年収が下がっても、自分のやりたい仕事やスキルアップに繋がる仕事ができている場合は満足できる人もいます。
転職で年収が下がるのが怖いときはどうしたらいい?
年収が下がるのが怖くて、転職活動に迷うなら転職エージェントを利用してキャリアアドバイザーに相談をするのがおすすめです。
キャリアアドバイザーに相談すれば、「この業界で○○万円の年収であれば、仕事がハードになりますが問題ないですか?」といった客観的なアドバイスが受けられます。
企業に聞きにくいデリケートな年収の質問も、キャリアアドバイザーなら応えてくれるので、ぜひ利用してみましょう。
転職で年収が下がった場合に補助金はもらえる?
転職で年収が下がった場合に受け取れる「就業推進定着手当」があります。就業推進定着手当は、給与が転職前よりも下がった場合にもらえる給付金です。
就業推進定着手当が受給できる条件は以下になります。
- 退職後に失業手当を受給しながら就職活動を行う
- 新しい職場が決まって再就職手当を受給する
- 再就職先で6ヶ月以上勤務する
転職して給与が下がっても収入を補てんできるので、自分が受給対象になるかは事前に確認しておきましょう。